税理士試験に合格した経験を中心に試験対策のノウハウを紹介。また、30歳〜40歳の男性が気になるトレンドも追いかけていきます

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税理士試験の独学の5つのデメリットは?学費を1/4以下に抑える勉強法

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2019年8月14日、世間はお盆休みに入り、税理士試験を受験された方も1年の中でもゆっくりできるシーズンだと思います。

しかし、税理士試験は科目合格制。9月になったら、新たな科目にチャレンジするか、それとも合格発表があるまで受験した科目の復習するかの選択を迫られることとなります。

しかし、多くの受験生を悩ますのが試験勉強に係る学費代。そこで、専門学校に通わず独学で税理士試験に合格出来るのか否かを考えていきます。

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税理士試験対策の専門学校の学費はいくら?

税理士試験対策の専門学校の学費の相場

まずは、独学のメリットやデメリットをお伝えする前に、多くの受験生が利用している税理士試験対策の専門学校の学費について確認していきます。

税理士試験科目の専門学校別学費

上記が、大手専門学校の学費の表です。金額は通学した場合の金額をまとめました。表から判るように、専門学校で大きく学費は変わりません。上記の基準の金額からWEBオプションやDVDなど付けることで価格が変動していきます。

科目ごとで学費が違うのはその科目のボリュームの差です。私が先日おすすめした税法科目の受験科目の消費税法は他の税法に比べ安いためおすすめです。

意外とかかる税理士試験対策のための学費

上記の金額は9月から来年の8月までの通学費用となります。この金額が高い安いは個人それぞれですが、私が受験生だったときは、税理士事務所の給与は一般企業に比べ安月給だったため、毎年、夏の賞与から上記の学費を捻出することは家計面からも痛手でした。

ただ、この金額はあくまでも年額の学費です。税理士試験は科目合格制ですから簿記論に合格しても、次に財務諸表論・法人税・・・などとそれぞれの科目に合格しなければなりません。

各科目に1発で合格すればいいですが、合格率は約10%。逆に考えれば、不合格者の90%はこの学費を無駄にしてしまうわけです。

税理士になるための受験期間は平均10年といわれています。となると学費だけでも軽く100万円は飛んでいってしまうのです。

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税理士試験の合格は独学でも可能か?独学のメリットとは

高額な学費は払えない!税理士試験は独学でも合格は可能か?

以上にまとめたとおりに税理士試験の試験対策の専門学校に通うために年間約15万円から25万円の学費が必要であることを紹介しました。

社会人などお金に余裕がある人にとっては、学費を支払うことは問題ないかもしれませんが。大学生や受験専念組の受験生にとっては、この学費を捻出することは大変だと思われます。

そこで、税理士試験の受験のための選択肢として考えることは独学で合格出来るか否かです。

結論からいえば、独学でも合格は可能です。合格者のなかには独学で勉強してきた人もいますので。しかし、独学で合格を勝ち取るのは茨の道と考えていますので、私は正直、おすすめはしませんが。

独学で勉強することのメリットは学費を限りなく抑えることができる

独学で勉強することの最大のメリットはタイトルにあるとおりに学費を抑えることでしょう。上記の表にまとめたとおりに学費だけでも年間約15万円から25万円となります。

独学であれば、各科目ごとの教科書代だけで受験対策をすることができます。

教科書もメルカリやヤフーオークションで受験を断念した人が出品していることもあります。

改正項目の少ない会計科目や税法科目なら独学の選択肢もあり

独学が適しているか否かはあなたが受験する科目によっても異なります。

例えば、簿記論や財務諸表論などの会計科目は毎年、大きな改正があるわけではないので一度受験したことのある経験者であれば、前年度利用した教科書や問題集を用いて独学でも可能でしょう。

さらに、試験の動向など確認するために税理士試験の情報誌の「会計人コース」などでチェックしていきましょう。

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しかし、法人税法や消費税法など毎年のように改正がある税法科目などは独学が適しているとはいえません。詳細は下記のデメリットで紹介していきます。

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やっぱりデメリットの方が大きい税理士試験の独学

①試験までのタイムスケジュールを自分自身で行わなければならない

税理士試験の対策は専門学校を通う人達は9月から一斉にスタートします。試験までの約11ヶ月までの期間は専門学校が作ってくれたカリキュラムをこなしていくことで、自然と合格レベルに達することが出来ます。

しかし、独学の場合は、もちろん自分自身で管理していかなければなりません。独学で試験を挑む人は念入りなタイムスケジュールが必要となります。

②現時点での自分の立ち位置が判らない

専門学校では、ある程度、カリキュラムが進むと区切りで模擬試験があります。この模擬試験では、順位も公表されるため、現時点で自分自身が他の受験生のライバルより遅れを取っているのか否かを確認できる重要な要素となります。

遅れがあれば、勉強方法の是正を行うことができます。しかし、独学では、過去問や市販の問題集でアウトプットするだけですので、現時点でスムーズに勉強が進んでいるかは判らない状況に陥ります。

③受験勉強の相談相手がいない

専門学校では、通学クラスはもちろん通信教育であっても各科目のエキスパートの講師が受験勉強の相談にのってくれます。

しかし、独学では言葉の通り独りで勉強していくこととなるため相談することができません。どうしても相談したいとなれば、某掲示板の○chで各科目ごとの掲示板があるので利用するのも手です。もちろん、信憑性の判断は自分自身で行う必要があります。

④最新の法律の改正点の動向が判らない

税理士試験の特徴では、最新の税法などの法律改正点が出題される傾向があります。ですので、大手の専門学校では最新の法律の改正点を踏まえたうえで、カリキュラムを組んでいます。

しかし、独学では、最新の法律の改正点は自分自身で調べていかなければならないため、その情報を入手する手間を自分自身で行わなければなりません。

メリットで述べたとおりに改正の少ない年は独学は有効ですが、税率変更や軽減税率が導入される消費税法などは独学よりも専門学校を利用した方が無難でしょう。

⑤独学はモチベーションの維持が難しい

独学のデメリットで一番の要素を占めるのが、このモチベーションではないかと考えています。専門学校では冒頭で述べたとおりに高額な学費を支払うこととなります。

確かにこの学費は痛手ですが、高額であるからこそ無駄にしたくないという強制力やモチベーションを維持することができます。

一方で、独学は学費がかからないメリットがありますが、逆から考えればいつでもドロップアウトできてしまいます。あなたがドロップアウトしても何も痛手はないので。

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それでも学費は支払えない!1/4の学費で通信教育で勉強する方法

独学による5つのデメリットを紹介しましたが、デメリットがあることはわかっていても、20万円の学費なんて支払うことはできないから独学しか選択肢がないという方に1/4以下の学費で通信教育を受ける方法があります。

それは、STUDYing(スタディング)という通信教育を利用した方法です。上記の表からわかるようにスタディングでは大手専門学校の1/4の学費で税理士試験の対策を受けることができます。

通信教育だけだから人件費や校舎維持費を抑えた分学費を抑えることができる

専門学校の学費には、教材費以外に講師の給与のみならず、学校校舎の維持費、事務員などの給与など様々の経費が含まれています。

このスタディングは、大手専門学校の負担となっている上記のような人件費、校舎などの固定費などを限りなく削減し、最低限までの学費まで抑えることができています。

決して、講義内容の質を下げたから学費が低いというわけでは決してありません。

税理士試験以外にもFPや社会保険労務士など更なるステップアップに

税理士試験対策以外にも、税理士試験以外にも税理士業務にも関係の深いFP(ファイナンシャル・プランナー)や社会保険労務士などの試験対策もできます。

すでに税理士試験もクリアしてしまった人も更なるステップアップとして利用するのも手でしょう。



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していますので、2020年度も受験予定の方は大手専門学校にさらにプラスアルファか独学のお供として選択してみてはいかがでしょうか!

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